Column
独身・共働き・子育て中で変わる保険の考え方
——暮らしの形別に整理する
同じ「保険の見直し」でも、独身の人と、共働きの夫婦と、子育て中の家庭とでは、考えるべきことがまるで違います。誰かの加入例をそのまま真似すると、必要のない保障を持ったり、肝心の保障が足りなかったりしがちです。この記事では、暮らしの形ごとに「何を守りたいのか」を整理し、保険の考え方の軸をつくります。
最初に決めたいのは、「誰の生活を守る保険か」
保険の種類を覚える前に、まず考えたいのは、自分に何かあったとき、困る人は誰かという一点です。ここが決まると、必要な保障の大きさも自然と見えてきます。
- 自分が倒れても、困るのは主に自分だけ → 自分の医療費と、働けない間の生活費が中心
- 配偶者の収入で、家計が回っている部分がある → 万一のとき、残された人の生活費が中心
- 子どもの育ちや教育費がかかっている → 万一のとき、教育費と住まいの費用が中心
この「困る人」は、結婚や出産、転職、住宅購入のたびに変わります。保険が合わなくなるのは、保険が悪いのではなく、暮らしのほうが先に変わったから、というケースがほとんどです。
独身の場合:守る相手は自分。まず「働けない期間」を考える
独身で扶養する人がいないなら、万一のときに遺す保障は、大きくなくてかまいません。代わりに考えたいのは、病気やけがで長く働けなくなった場合の生活です。
たとえば、毎月の生活費が20万円の人が、収入が途絶えた状態で1年過ごすと、単純計算で240万円が必要です。貯蓄でどこまでまかなえるかを先に確かめ、足りない部分だけを保険で補う、という順番が基本になります。
もうひとつ、独身の人が見落としやすいのが、「友人に勧められて入った保険がそのまま」という状態です。当時の自分に合っていても、今の働き方には合わないことがあります。
共働きの場合:ふたりの収入を、どう「重ねて」見るか
共働きの夫婦は、収入が2本あるぶん、片方に何かあってもすぐに家計が止まるわけではありません。一方で、ふたりの保険が重なって、同じ保障にお金を払っていることがよくあります。
たとえば、ふたりとも会社の制度や共済で一定の保障がある場合に、さらに同じ内容の保険を別々に持っていると、必要以上の保険料を払っている可能性があります。共働きでは、次の3つを夫婦で並べて見るのが近道です。
- どちらの収入が減ると、家計への影響が大きいか
- 住宅ローンなど、ふたりで支える支出はいくらか
- それぞれの職場の制度で、どこまで備えがあるか
収入の少ないほうは「保障は小さくていい」と考えがちですが、働けなくなったときの家計への影響は、金額の大小だけでは決まりません。
子育て中の場合:「教育費」と「住まいの費用」が主役になる
子どもがいる家庭では、万一のときに残された家族が困らないことが、保険の大きな役割になります。ここでは、金額を感覚ではなく、必要な期間×毎月の費用で考えます。
例:子どもが一番下で3歳、独立の目安を22歳とすると、あと19年。毎月の不足を5万円と仮定すれば、5万円×12か月×19年=1,140万円が、ひとつの目安です。これに教育費や住まいの費用を足し、遺族の収入や貯蓄を引いて、必要な保障額を見積もります。
ここで大切なのは、子どもが成長するほど「必要な保障」は少しずつ小さくなる、という点です。末の子が小さいうちは大きく備え、成長に合わせて見直す。そうすれば、一生同じ金額の保険を持ち続けなくて済みます。
保険ナビの診断が、暮らしの形の話と結びつく場面
保険ナビの診断は、年代を選ぶ質問のあと、7つの質問で8つのタイプを判定します。質問は大きく3つの軸(慎重か楽観か、自分で調べるか人に任せるか、見直しを考え始めているかまだ手をつけていないか)でできています。暮らしの形によって、つまずく場所が変わります。
独身で「なんとかなる派(フリースタイラー)」の場合。深く考えずに過ごしてきた人は、自分が何に困るかを想像するのが最初の壁です。まず、働けない期間の生活費を計算してみることから始めましょう。
共働きで「比較のプロ予備軍(リサーチプランナー)」の場合。調べて比べるのが得意なぶん、ふたりの保障を一覧にする作業が向いています。ただし、比べすぎて決められなくなる恐れがあるので、期限を決めるのがおすすめです。
子育て中で「隠れ堅実タイプ(クワイエットセーバー)」の場合。本当は堅実なのに、忙しくて後回しになりがちです。診断の結果でも勧めている通り、オンライン相談を先に予約してしまうのが近道です。移動時間がかからないので、すき間時間でも進められます。
家族で相談したい「安心設計プランナー(トラストデザイナー)」の場合。信頼できるプロと進めたい人は、家族全員の状況を一度に話せる相談の場が合います。
共働き・子育てならではの見直しの節目
結婚や住宅購入といった一般的な節目は、保険の見直しはいつする?——見直しどきの5つのタイミングにまとめています。ここでは、共働き・子育てならではの節目だけを挙げます。
- どちらかが育休に入る、または復職して時短勤務に切り替える(世帯の収入が変わる)
- 末の子が小学校や中学校に進学する(教育費の見通しが変わる)
- どちらかが転職・独立して、職場の制度が変わる
- 子どもが独立に近づき、万一のときに必要な保障が小さくなってくる
見直しの際は、いきなり新しい保険を探すのではなく、まず今の契約内容を手元にそろえるところから始めましょう。
よくある失敗と、その避け方
失敗1:独身のときの保険を、そのまま続ける。家族が増えたのに、独身時代の保障額のままでは、守る範囲が合っていません。ライフイベントの節目で、一度は証券を見返しましょう。
失敗2:子どもが生まれたとたん、あれもこれもと付ける。不安な気持ちは自然ですが、保障を増やすほど保険料の負担も重くなります。「万一のときの生活費」を先に決め、足りないぶんだけを足します。
失敗3:ふたりの保険を、別々に決める。共働きでは、片方の保障だけを見ても全体が分かりません。夫婦で証券を持ち寄り、重なりと不足を一緒に確かめましょう。
失敗4:「平均的な家庭はこう」という数字を頼りにする。家計も職場の制度も人によって違います。平均よりも、自分の家計の数字を信じましょう。
Q&A:暮らしの形で迷いやすいこと
Q. 独身ですが、結婚の予定があります。今のうちに備えたほうがよいですか。
A. 予定が決まってから、ふたりで内容を考えるほうが無駄がありません。年齢が上がるほど保険料は高くなるのが一般的なため、気になる場合は、早めに情報だけ集めておくのは有効です。
Q. 共働きなら、保険は少なくてよいですか。
A. 一概には言えません。ふたりの収入や貯蓄、職場の制度によって変わります。まず、片方が働けなくなった場合の家計を試算してみましょう。
Q. 子育て中で時間がありません。どう進めればよいですか。
A. 診断で自分の傾向を知り、スマホで相談できる方法や、比較一覧で全体像をつかむところから始めてみてください。
制度や商品の内容は変わることがあります。最新の情報は公式サイトや専門家(ファイナンシャルプランナーなど)にご確認ください。暮らしの形が変わるたびに、「今、誰を守りたいのか」を一度言葉にしてみる。それが、保険と長く付き合ういちばんの近道です。
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